サービス種別から探す
「住まいとして選ぶ」入居系の4種別は、対象となる要介護度も、運営している主体も、費用の仕組みも違います。 まず種別の違いを押さえてから、エリアや距離で絞り込むと探しやすくなります。
住まい（入居系）
- グループホーム（認知症対応型共同生活介護）認知症対応型共同生活介護（グループホーム）14,310件
認知症の方が少人数のユニットで共同生活を送るサービスです。地域密着型サービスのため、原則としてその市町村に住民票がある方が対象になります。
- 対象
- 要支援2以上で、認知症の診断を受けている方
- 運営
- 市町村が指定する地域密着型サービス事業者
- 特別養護老人ホーム（特養）介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）8,543件
常時の介護が必要で、自宅での生活が難しくなった方が長く暮らすための介護保険施設です。看取りまで対応する施設もあります。
- 対象
- 原則として要介護3以上（特例により要介護1・2で入所できる場合があります）
- 運営
- 社会福祉法人・地方公共団体などが設置する公的な施設
- 介護付き有料老人ホーム（特定施設入居者生活介護）有料老人ホーム（特定施設入居者生活介護）4,467件
有料老人ホームなどのうち、都道府県等から「特定施設」の指定を受け、施設の職員が介護を提供するものです。費用や設備は施設ごとの差が大きい類型です。
- 対象
- 要介護認定を受けている方（施設により要支援・自立の方を受け入れる場合があります）
- 運営
- 民間事業者が中心。都道府県等が特定施設として指定
- 介護老人保健施設（老健）介護老人保健施設4,121件
病状が安定した方が、リハビリテーションを受けて在宅復帰を目指すための介護保険施設です。医師の配置が義務づけられています。
- 対象
- 要介護1以上
- 運営
- 医療法人・社会福祉法人などが設置する施設
上記は介護保険制度上の一般的な位置づけです。実際の入居条件・費用・空き状況は施設ごとに異なり、当サイトの掲載データには含まれていません。各施設または市区町村の窓口にご確認ください。
出典：厚生労働省 介護サービス情報公表システム（CC BY 4.0）／取得日 2026-09-29
本サイトは公表データをそのまま掲載しています。空欄の項目は「記載なし」と表示し、推測値では補っていません。